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減価償却のキホンを学ぼう!

この記事の目標

基本的な減価償却費の計算ができるようになろう!

減価償却費(げんかしょうきゃくひ)」の計算は簿記の基本的な事項だけど、なんでやるのか、どうやってやるのか、やったらどうなるかがわかると、スラスラできるようになるよ😄。

減価償却とは

減価償却とは、固定資産の取得原価を正しく各期に配分することだよ!

固定資産(機械とか建物とか長い間使える資産)は、最初に全額資産として計上して、使った分を費用にしていくんだ❗️

この費用のことを減価償却費というよ💡。

山田さん

「取得原価を正しく各期に配分」ってどういうこと❓

「企業会計原則(きぎょうかいけいげんそく)」という、会計全般に渡ってざっくり決めた古い決まり中に、「費用収益対応の原則(ひようしゅうえきたいおうのげんそく)」というのが定められていて、会計全般の基本的なルールとして、その期間の収益の獲得に貢献した分だけ費用にしようね‼️って決められているんだ👍。
減価償却もそのルールに従って計算するんだよ🎶。

ちょっとわかりづらいから、例を出して考えてみようか✨。

減価償却をざっくりイメージしてみよう!

hoge社は、お菓子工場を経営しているよ🧁。
当期から焼き菓子を作って売ることに決めて、当期首にお菓子を焼く機械を100万円で買ってきたよ💰。
新たにこの機械を使って焼き菓子を作って売ることで、毎年プラスで200万円の売上が見込めるよ✨。
ただし、この機械は5年くらい使ったら壊れてゴミになってしまうよ😨。
この機械の減価償却費を考えてみよう‼️🧮。

単純に考えると、機械が100万円で5年間使えるなら均等に毎年20万円を減価償却費にしていこうって発想になるよね✨。

つまり、1年経ったら費用が20万円出て、そのぶん機械の価値が20万円分減って80万円になる😊。

もう1年経ったらまた費用が20万円出て、前の年と合わせた費用が40万円になるから、機械の価値は60万円になるといった感じになるよね💡。

山田さん

100万円の機械の価値が、5年間にわたって20万円ずつ資産から費用に入れ替わって減っていってるってことだね❗️

そうだね✨。

この機械を使える今後の5年間、機械を買ったことで見込める毎年200万円の売上に対して、機械の代金の100万円を5年で割った20万円を毎年に配分(期間を基準にして費用配分)しているという点で、収益と費用が対応しているんだよ😊。

これが、固定資産の取得原価を正しく各期に配分するということなんだ‼️

減価償却費の計算の要素

山田さん

減価償却のイメージはなんとなくわかったよ✨

次はちゃんとした計算のやり方を教えて‼️

固定資産の減価償却については、企業会計原則の中に減価償却の方法について決まりがあったりはするけれど、今のところ固定資産の減価償却について全体的に定めた会計基準はないんだ😱。

一方で、法人税法には減価償却に関してしっかり定められているので、多くの会社は法人税法上の計算方法に従って計算しているという実態があるんだよ💡。

山田さん

ふーん😌。

減価償却は税金を計算するときのやり方で計算するんだね💡。

減価償却の計算の方法は色々あるんだけど、代表的なのは「定額法(ていがくほう)」と「定率法(ていりつほう)」だから、まずはそれを覚えよう🎵。

定額法は毎期同額を減価償却費とする方法で、定率法は固定資産の価値に対して一定の率をかけた金額を減価償却費として計算する方法のことだよ❗️

これらに共通するのは、期間を配分基準として減価償却の計算をしているところであるので、期間をどうするかが重要になるよ‼️

これらの方法で減価償却費を計算するには下記の3つの要素が必要になるんだ😊。

  1. 取得原価・・・固定資産の購入代金+購入にかかった経費
  2. 耐用年数・・・使える年数
  3. 残存価額・・・使い終わったときの処分価値

①の「取得原価(しゅとくげんか)」については固定資産を買うのにかかった代金のことで、買うときにかかった運賃などの経費も取得原価に含めるよ❗️この経費のことは「付随費用(ふずいひよう)」と呼ぶよ💡。

②の「耐用年数(たいようねんすう)」とは、減価償却する期間のことをいうよ😃。さっきの例だと5年だったよね🧁。

耐用年数は「経済的耐用年数(けいざいてきたいようねんすう)」といって、実際にビジネスで使える期間に基づいて決めなくてはならないんだけど、先ほどのとおり、実務では一般的に法人税法上の計算方法を使うことが多いので、法人税法上の耐用年数を使うことが多いよ。

なお、法人税法上の耐用年数は、「減価償却資産の耐用年数等に関する省令」に定められていて、このタイプの固定資産の減価償却は何年でやってね❗️って決まっているんだ☀️。これを「法定耐用年数(ほうていたいようねんすう)」と呼ぶよ。

山田さん

え⁉️フツーに実際に使える期間で計算した方が良くない❓

そうなんだけど、すべての固定資産について実際に使える期間がどれくらいなのかを考えるのは面倒だし、その予想も当たるかもわからないよね😅。

また、法定耐用年を使わないで計算をすると、会計用の減価償却費の計算と法人税の計算用の減価償却費の計算の両方をしなくてはいけないから大変だよね😨。

ちなみに、「減価償却に関する当面の監査上の取扱い」にも、減価償却の計算について、会社の状況から考えて不合理じゃなければ法人税法上の計算でやっても監査上も妥当と考えるよ❗️と定められているから、会計士にもダメ出しされないよ😄。

③の「残存価額(ざんぞんかがく)」というよ✨。使い終わった後にも価値が残るのであれば、そのぶんを残して減価償却をするんだ❗️。耐用年数が過ぎた後の処分価値ってことだね😌。さっきの例では触れなかったけど、使い終わったらゴミになるので、残存価額はゼロだね🧁。

定額法

定額法の計算をしてみよう!

hoge社は当期首に建物を1,000円で購入して使い始めたよ🏠。減価償却方法は定額法で、耐用年数表によると法定耐用年数は50年で定額法償却率は0.020であった。

定額法は以下の計算式で計算するよ✨。

  • 減価償却費 = (取得原価 – 残存価額) ÷ 耐用年数
山田さん

あれっ、問題に残存価額が書いてないよ❓

うん、理屈上の計算方法は上に書いた計算式なんだけど、法人税法上の減価償却方法による場合は、平成19年4月1日以降に取得した固定資産の残存価額は廃止されているんだ。固定資産が1円になるまで減価償却するんだよ。

残りの1円については「備忘価額(びぼうかがく)」といって、1円分残しておくことでリスト上まだ残ってるよ❗️ってことを忘れずに記録おけるんだよ😊。持ってる全固定資産のリストのことは「固定資産台帳(こていしさんだいちょう)」というよ✨。

定額法の計算をしてみよう!(解答)

1,000円 × 0.020 = 20円

※理屈上の計算:(1,000円 – 1円) ÷ 50年 = 19.98円 → 20円

理屈上は取得価額から残存価額を引いて耐用年数で割ると減価償却費が出るんだけど、耐用年数表には「定額法の償却率」が示されていて、取得価額にその率をかけるだけで計算できるようになっているんだよ😃。

定率法

定率法の計算をしてみよう

hoge社は当期首に機械装置を1,000円で購入して使い始めたよ📠。減価償却方法は定率法で、耐用年数表によると法定耐用年数は10年で定率法償却率は0.200であった。改定償却率は0.250で、保証率は0.06552であった。

定率法は以下の計算式で計算するよ✨。

  • 帳簿価額 × 償却率
山田さん

帳簿価額ってのはなに⁉️

まず、これまでに減価償却費として計上した金額の合計を「減価償却累計額(げんかしょうきゃくるいけいがく)」というよ。これは固定資産を買ったときの価値のうち、今までに費用になって失われた価値の合計金額ということになるよね✨。

そして、取得価額から減価償却累計額を引いたものを、「帳簿価額(ちょうぼかがく)」というよ😃。これは減価償却累計額とは逆で、固定資産の残りの価値ということになるよね‼️

定率法の計算は、固定資産の残りの価値のうち一定割合が費用になり、その費用を引いた残りの価値のうち一定割合が翌期にまた費用になり・・・という繰り返しになるよ👍

定率法の計算をしてみよう!(解答)

1,000円 × 0.200 = 200円

200%定率法

山田さん

さっきの問題文の中に、改定償却率とか保証率とかよくわからないことが書いてあったけど、あれは一体なんなの⁉️

パイセン

いちおう理屈を説明するよ。ただ、ちょっと難しいから、わからなかったらやり方だけ覚えてしまおう❗️

法人税法上の減価償却方法による場合は、平成24年4月1日以降に取得した固定資産については、いわゆる「200%定率法」という方法で計算するんだ。

これがどういう方法なのかざっくり説明するね❗️

最初はふつうに定率法で計算していって、「あるタイミング」で定額法に切り替わって、最終的に法定耐用年数ピッタリで減価償却が終わる方法なんだよ😄。

その定額法に切り替わるタイミングは「保証率(ほしょうりつ)」で決まるんだ‼️

定率法で毎年減価償却をしていくと、償却率をかける相手である帳簿価額がだんだん小さくなっていくから、それにあわせて減価償却費も小さくなっていくよね😳。

その年の減価償却費の金額が、取得価額に保証率をかけた「償却保証額(しょうきゃくほしょうがく)」を下回ったところが切り替えのタイミングになるよ✨。

  • 取得価額 × 保証率 = 償却保証額

切り替え後は、「改訂取得価額(かいていしゅとくがく(減価償却費の金額が償却保証額を下回った年の期首帳簿価額))に「改訂償却率(かいていしょうきゃくりつ)」をかけて計算することになるよ‼️

  • 改定取得価額 × 改定償却率= 減価償却費

定率法の計算をしてみよう!(解答)

改定償却額:1,000円 × 0.06552 = 65.52 →66円

年数減価償却費帳簿価額
1年目200800
2年目160640
3年目128512
4年目102.4 → 103409
5年目81.8 → 82327
6年目65.4 → 66(改訂償却額と同額)261
7年目52.2 → 53 < 改定償却額:66
261 × 0.25 = 65.25 → 66
195
8年目66129
9年目6663
10年目62(備忘価額を残す)1
山田さん

わ❗️よくわかんないけど確かに10年で減価償却が終わった✨。

よくできてるね😌。

ところで、なんで「200%」定率法なの❓

200%というのは、定額法の償却率(1÷耐用年数)を2倍した率を償却率を使っているからだよ‼️

今の例だと(1÷10年)×2=0.2になってるよね😳。

もうちょっと前には250%定率法というのもあったんだけど、さすがにやりすぎたってことで200%に減らされてしまったんだ💦。

(補足)減価償却方法などのまとめ

ちなみに、法人税法に従って減価償却の計算をする場合は、一般的な固定資産の種類と減価償却方法はこのような対応関係になるよ✨。

固定資産の種類減価償却方法
建物・建物附属設備・構築物定額法
機械装置・車両運搬具・工具器具備品定率法

また、定額法・定率法については取得時期によって計算方法がちがうというのは少し触れたけど、まとめると下記のようになるよ😌。

取得時期平成19年3月31日以前平成19年4月1日〜平成24年3月31日平成24年4月1日以降
定額法旧定額法定額法定額法
定率法旧定率法250%定率法200%定率法

それぞれの計算はまた別の機会に改めて掘り下げてみよう‼️🍀

減価償却のまとめ

パイセン

減価償却のキホンについては理解できたかな?

山田さん

はい❗️減価償却は固定資産の取得原価を正しく各期に配分することで、期間にもとづいて配分する方法として定額法や定率法があります😌。計算をするためには3つの要素が必要です✨。

パイセン

そうだな❗️200%定率法は用語がちょっと難しいけど理屈は単純だから、時間があるときに落ち着いて意味を考えてみような😁。

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